とはいえ、「ゲーム業界にもリストラは存在するのか」という疑問を持つ方も存在するでしょう。
そこでこのコラムでは、ゲーム業界のリストラの有無や、リストラしそうな予兆のある会社の傾向などについて説明します。
目次
1. ゲーム会社にリストラはある
一般論ではありますが、ゲーム会社だからリストラが無いということはありません。
何らかの理由で業績が悪化すれば、事業の縮小化や部署の再編などを行い、結果として従業員を減らす決断をするゲーム会社もあるでしょう。
1-1. リストラとレイオフの違い
ここではリストラとレイオフの違いを解説しましょう。
・リストラ
リストラという言葉は英単語のrestructuringから来ており、英語圏では組織の再編などを意味しています。
しかし、日本では人件費を削減するための解雇のことを指していますので、このコラムでも従業員を解雇する意味で使っていきます。
・レイオフ
日本ではレイオフという言葉は、再雇用を前提とした一時的な解雇の意味して使われます。
業績の悪化などの理由で一旦は解雇するものの、改善の見込みが立てば再雇用するという約束で、人材を完全に手放さないために使われます。
ただし、海外ではレイオフと言っても完全な解雇を意味する場合もあります。
現在、ゲーム業界は海外にルーツを持つ会社も増えていますから、もしレイオフと言われた場合も再雇用があるのかどうかはしっかり確認しましょう。
2. リストラを行うゲーム会社の予兆
この項目では、リストラが行われる際に見られがちな兆候について解説しましょう。
また、この内容は基本的に会社の業績が悪い状態を示しますから、倒産の可能性も示していると考えて良いでしょう。
2020年12月現在、新型コロナウイルス感染拡大の影響がさまざまな業界に出ていますが、ゲーム業界は比較的悪い影響が出ていません。
むしろ多くの人が家にいる、いわゆる「巣ごもり期間」があったことで、売り上げや利益が上がった会社もあります。
とはいえ、新型コロナの影響が長引けば、サプライチェーンや関連企業からの影響が出ることもあり得ますから、絶対にリストラを受けないとは言えません。
また、世界全体の不景気が長引けば、ユーザーがゲームにお金を使えなくなってゲーム業界もピンチを迎える可能性がないとは言い切れません。
そのため、実際にリストラされないとしても、以下の部分を頭に入れてもしもの時に備えましょう。
2-1. 売上が不振・社運をかけたタイトルが振るわなかった
業績不振が続いている場合や、社運をかけるようなタイトルで利益を得られなかった場合は注意が必要です。
2-2. 経理や敏腕プロデューサーなどの上位陣が退職した
経理担当者やプロデューサー、経営陣の一部などが退職する場合も注意が必要です。
お金を扱う人は会社の内情をよく知っているからです。
プロデューサーなどの職にあって技能が高い人は、独立や転職もしやすいので、一般社員よりは移動の決断を早く行うケースも見られます。
2-3. 事業や設備への投資がタイトになった
急に設備投資がされにくくなったり、事業予算が厳しくなったりした時も経営上の問題が起こっている可能性があります。
他にも広告費が減る、外部への支払いサイトが変更される、なども資金繰りがうまくいっていない兆候と考えて良いでしょう。
2-4. 会社の雰囲気が悪くなった
経営が順調な会社であれば経営陣の機嫌も良く、待遇も良くなっていくことが期待できますから会社全体の雰囲気は明るいでしょう。
しかし、業績悪化が続いていると経営陣や管理職者はストレスが溜まっていきますから、会社全体のムードも悪くなります。
以前は普通だった福利厚生が減ったりするのも兆候のひとつですが、減給、給料の遅延や未払いなどが発生したら、危険度はかなり高まっていると言えるでしょう。
3. ゲーム会社からリストラを受けそうな際の予兆
ここでは個人としてリストラを受ける前に見られる予兆を解説します。
ただし、あまり神経質に考えると先にメンタルに支障が出ることもあるので、参考という程度に考えておき、思い当たることが増えてきたらこの記事を再見して確認する、という程度に考えることをおすすめします。
3-1. プロジェクトが終わった後などの異動先の部署の部屋や業務内容が冷遇されている
特定のプロジェクト終了後などに、閑職に回されたり待遇が悪くなったりと冷遇されていると感じたら、危険信号かもしれません。
思い当たる失敗がある場合は業務で挽回することが一番ですが、思い当たることがない場合、上長に確認してみた方が良いでしょう。
3-2. 上司からの目線や当たりが冷たくなった
上司の自分に対する接し方が冷たくなったと感じる場合、評価が下がっているか、既にリストラの対象になっているということかもしれません。
この場合、その上司が自分以外の人にどんな対応をしているかに気を付けましょう。
全員に対して対応が悪くなっているのであれば、その上司自身がリストラの対象になっていることを察知してナーバスになっている可能性もあります。
3-3. 会議への参加回数が減った
以前は参加していた会議に呼ばれなくなったという場合は、明確に何らかの変化があったことが予想できます。
このようなケースでは雰囲気ではなく変化が明確なので、なぜなのか確認しましょう。
もしかすると別の重要な業務を担うようになったのでその会議を免除されている、といった可能性もあります。
疑心暗鬼のままでいるとストレスがたまるだけですから、疑問を持ったらまず確認してみましょう。
3-4. 自分の業務内容が会社の採用情報でそのまま掲載されている
自分自身が担当している業務が求人情報に記載されている場合は、既に自分がいなくなる前提で後任を探しているのかもしれません。
4. リストラを受けそうなとき・受けたときの対応
ここからは、実際にリストラを受けそうになったときや、受けてしまったときの対応について記載します。
4-1. 【リストラを受けそうなとき1】転職活動を開始する
リストラを受けそうなときは会社と戦う、退職するとしても条件が良くなるように交渉する、などの動き方もありますが、対応策を一つに絞ることは危険です。
そのため、並行して転職活動を始めることをおすすめします。
もし退職の必要がなくなったとしても、一度はリストラ対象になったということは先々何が起こるかわかりません。
一方転職活動を進めて、現状より良い条件で雇用してくれる会社があれば、自分から移動する手もあります。
リストラと聞くと誰もがあわてますし、ショックを受けていらだったり、視野が狭くなったりすることもあるでしょう。
しかし、できるだけ冷静に動いて、「損をしない」よりも、もっと「良い状況を作る」きっかけと考えましょう。
※この記事の後半に、ゲーム業界に特化した転職エージェントサービスの情報を記載していますので、ここからの文章をしっかり読んだあとに、まずは登録だけでもしてみることをおすすめします。
4-2. 【リストラを受けそうなとき2】雇用条件を再確認する
リストラが現実化しそうなときは、まず雇用契約書などを確認しましょう。
雇用条件は採用の際に明示することが義務化されていますし、退職や解雇についても記載するよう決められています。
そのため、まず退職や解雇についてどのようなことが記載されているのかをしっかり確認しましょう。
（法的には書類の名称までは決まっていないので、「労働条件通知書」などさまざまなパターンがありますが、要点は解雇について記載されている書類を探すことです）
解雇の項目に記載されている理由や条件と違うことを会社が言い出した場合は、契約書と異なるという理由で会社の言い分を覆すことができます。
また、解雇する際は30日以上前に予告すること、またはそれよりも早く解雇する場合、不足日数分の解雇手当予告を支払うことが法的に決められています。
そのため契約書に無償で即日解雇できるようなことが書かれていても、それは法律違反なので従う必要はありません。
解雇を受け入れざるを得ないとしても、労働者の権利はしっかり主張しましょう。
4-3. 【リストラを受けたとき1】「会社都合」の退職になるように交渉する
実際にリストラを受けてしまった場合、「自己都合」で退職するのではなく、「会社都合」での退職になるように話を進めましょう。
自己都合での退職の場合、失業給付金をもらうまでに3ヶ月以上かかりますが、会社都合なら最短7日後に支給されます。
また失業給付金の支給日数も自己都合では最大150日ですが、会社都合なら最大330日と大きく異なります。
また、会社によっては自己都合の場合だと退職金が安くなることもありますから、その点も注意しましょう。
会社側は自己都合で退職することを求めてくる可能性がありますが、労働者がそれに従う義務はありません。
会社は法にのっとって「解雇」をする権利はありますが、退職を強要する権利は持っていないからです。
4-4. 【リストラを受けたとき2】転職活動に有利になるように条件を交渉する
リストラを受け入れざるを得ないとしても、できるだけ自分に有利になるような交渉をしましょう。
例えば、退職の時期を遅らせてその間に転職活動をする、あるいは退職までの期間は残業を減らして転職しやすい環境を作ることなどが考えられます。
また、退職一時金の増額を申し出る、という手もあります。
とにかく、雇用側と労働者は対等であるという意識をしっかり持って、自分にとって少しでもプラスになることを考えましょう。
5. まとめ
ゲーム会社でもリストラがあるのか、という疑問について解説しました。
ゲーム会社でも業績が悪化すればリストラは行われる可能性があります。
しかし、神経質になっても精神的にダメージを受けますから、特別に兆候が無ければあまり気にしないことをおすすめします。
また、兆候があった場合も一人で悩んでも解決できないことが多いでしょうから、まず率直に上司に確認してみましょう。
もしリストラの対象になっていると分かった場合は、何らかの改善を心がけて対象から外れることができるのかを確認しましょう。
また、不当なリストラと思われる場合は労働基準監督署や弁護士に相談する手もあります。
不幸にしてリストラされてしまった場合は精神的にも収入的にも大変でしょうが、人生はそこで終わりではありません。
反省点があれば改善し、不当なリストラであればしっかり戦い、転職に向けて動き出すなど、前向きに考えを固めましょう。
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