ゲーム業界は地方を救えるか? NPO法人・IGDA日本による専門グループの活動とは

 

NPO法人国際ゲーム開発者協会日本(IGDA日本)は、全世界のゲーム開発者“個人”を対象とした国際NPOであるIGDA(International Game Developers Association/国際ゲーム開発者協会)の日本支部として、2002年4月に発足しました。
情報共有とコミュニティ育成を通した業界支援をミッションに掲げており、最近では地方活性化を促進するための専門部会“SIG-地方創生(SIG:Special Interest Group)”を設立。ゲーム業界のさらなる発展のために、精力的に活動の幅を広げています。
今回はIGDA日本理事長の高橋勝輝様、IGDA日本理事およびSIG-地方創生の正世話人である蛭田健司様に、IGDA日本やSIG-地方創生の活動内容、今後目指していく姿について詳しくお話を伺いました。

 

高橋勝輝様

 

蛭田健司様

 

――まずは簡単な自己紹介をお願いいたします。

 

高橋

 

高橋勝輝です。
NPO法人・IGDA日本の理事長を務めています。

 

元々は雑誌編集者の仕事に就いていて、マッキントッシュ専門誌『Mac Fan』でゲームの紹介記事やプログラミングの記事を担当していました。
また、インディーズの走りでイタチョコシステムというソフトハウスの創業者・ラショウさんによる漫画も担当していました。

 

IGDA日本への参加は、発起人である新清士さんと秋葉原で行われていたイベントで知り合い、彼の活動を手伝い始めたことがきっかけです。
ちなみに、イベントの存在は『ゲーム批評』という雑誌を通して知ったのですが、こちらには名誉理事兼事務局長の小野憲史さんが創刊にかかわっていました。

 

蛭田

 

蛭田健司です。
IGDA日本の理事とSIG-地方創生の正世話人を務めています。

 

理事に就任したのは、もっと本組織の認知度を高め、参加者を増やしていくことが、IGDA日本のミッション達成のために大切だと思ったこと。そして私自身の経験が幅広く役に立つのではないかと感じた事がきっかけです。

 

私が主にかかわるのは、正世話人を務めるSIG-地方創生です。
以前にもインタビューで取り上げていただいたように、IGDA日本への参加前からゲームを通じた地方創生に関する取り組みは独自に行っていました。

 

 

ゲーム開発者やそれ以外の人を巻き込んで地方創生の活動を行っていく上で、非営利団体のIGDA日本はこの活動に適しているのではないかと考え、SIG-地方創生を提案して立ち上げさせていただきました。

 

正会員としての活動期間は1年ほどで、まだIGDA日本について詳しくない部分もありますので、今回のインタビューで勉強できればと思います(笑)。
この記事を読んだ人が私と同じように“なるほど!”と思ってもらえるとうれしいです。

 

世にも稀な“ゲームのNPO法人”IGDA日本の活動とは

 

――IGDA日本の活動目的や設立の経緯についてお聞かせください。

 

高橋

 

IGDA日本は2002年4月に任意団体として発足し、今年2020年で活動開始から18年目となります。
2012年12月にはNPO法人格を取得し、現在8期目です。
組織の目的は、ゲーム開発者個人を対象にコミュニティを作り、ゲーム開発を盛り上げ、社会に貢献することです。

 

設立のきっかけは、全世界のゲーム開発者が集まり、開発技術について議論したり、情報を共有したりする国際会議 “Game Developers Conference(GDC)”に新さんが参加したところ、驚くほど高度な内容だったことや、「何故ゲームの国である日本にIGDAがないのか?」と疑問を投げかけられたことにあります。

 

※Game Developers Conference
世界各国のゲーム開発者を中心とした会議。
展示やさまざまなチュートリアル、ゲーム業界人によるプログラミング、デザイン、製品、ビジネスなどのゲーム関連の話題に関するカンファレンスや討論を行う。

 

蛭田

 

GDCといえば世界最大のゲームに関するカンファレンスですが、そのような疑問が投げかけられるということはIGDA本体がGDCと密接な関係にあったということなのでしょうか?

 

高橋

 

GDCは開始直後からIGDAが密接に関係していました。
今でも会場でIGDAのブースがあったり、各専門部会が主催するラウンドテーブルが何セッションも存在したりするのは、その時の名残ですね。
その後、規模がどんどん大きくなっていった結果、主催がInforma plcに移り、現在の形になりました。
ちなみに一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会(CESA)が主催している、日本のゲーム開発者会議「CEDEC」も、GDCから影響を受けています。
CESAは企業の集まりで、IGDAは個人の開発者の集まりというイメージですね。

 

――次に、IGDA日本の活動内容についてお願いします。

 

高橋

 

IGDA日本には、専門部会であるSIGが13個、広報などSIGを横断して話し合う場となるタスクフォースや、SIGの下部組織であるワーキンググループが3つ存在します。

 

活動が活発なSIGですと、ゲームAI研究で有名な三宅陽一郎さんが主導するSIG-AIがあります。
SIG-AIでは人工知能の分野に取り組んでおり、“人工知能のための哲学塾”という連続セミナーを行い、書籍化もされました。
第3弾となる『人工知能のための哲学塾 未来社会篇 ~響きあう社会、他者、自己~』は2020年7月21日に発売されました。

 

最近だと、SIG-NAZOという“謎解き”と銘打つミッションクリア型の参加・体感ゲームの開発者が集まるSIGも活発です。
毎年夏に中高生向けに、学園祭などで行う謎解きゲームや脱出ゲームを作るためのワークショップを開いています。

 

また、ゲームを研究している学者が集まるSIG-AcademicというSIGも存在します。
主な活動は現在行われているゲーム研究やGDCの発表内容などの報告で、日本デジタルゲーム学会(Digital Games Research Association Japan/DiGRA JAPAN)の関係者も参加しています。
ここでいうゲーム研究はゲームがおよぼす社会的影響などの研究なので、ゲーム開発において即座に役に立つものばかりではないですが、ゲームを取り巻く情勢に大きな影響をおよぼすことがあります。

 

ゲーム研究の分野の書籍としては、SIG-Indieの正世話人である小林信重さんが書いた『デジタルゲーム研究入門』も出版されています。
こちらは、卒業論文でゲームの研究をしたいという学生の人に向けたマニュアルのような一冊です。

 

蛭田

 

ゲーム研究の例としては、“ゲーム脳やゲーム中毒と言われるものの実態はどういったものなのか”というテーマなどがあります。
結果によってゲーム開発や業界を取り巻く環境に良い影響を与えたり、逆に規制ができるきっかけになったりもします。
客観性や公平性が必要となる、非常に重要な分野だといえます。

 

高橋

 

その他、ゲーム開発者が次世代の若者へできることを考えるSIG-for NextGeneration(SIG-4NG)という専門部会もあります。
ゲーム業界志望の学生に対して、CEDECやTGSへの参加機会を提供するスカラーシップなどの活動を行っています。
実際にイベントに参加してもらい、ゲーム業界の現状やゲーム開発技術について学んでもらったり、ゲーム開発者とコミュニケーションを取ったりしてもらうことが目的です。

 

残念ながら、今年2020年は新型コロナウイルスにより両イベントがオンライン開催となってしまったため、実際に会場に行くスカラーシップができなくなってしまいました。
しかし、オンライン開催により参加へのハードルが下がったという面もあるので、スカラーシップへの応募を考えていた方々はぜひとも参加していただきたいですね。

 

お話しした以外にも、eSportsに関する最新の知見を集約するSIG-eSports、ゲームシナリオに関する勉強会などを行うSIG-GameScenario、代替現実ゲーム※に関する現状の調査・情報発信をするSIG-ARG、東京ゲームショウのインディーゲームコーナー出展タイトルの選定などを行なっているSIG-Indieなど……さまざまなSIGがあります。

 

※代替現実ゲーム
日常世界をゲームの一部として取り込んで現実と仮想を交差させる体験型の遊びの総称。
例として、現実世界を舞台とした数百~数百万人規模でプレイするアドベンチャーゲームや作品世界の住人として推理に参加できるミステリー/サスペンス ドラマなどがある。

 

――IGDA日本にはどのような人が参加していらっしゃいますか?

 

高橋

 

セミナーやイベント参加者の年齢層は30歳代が中心で、20歳代、40~50歳代がそれぞれ2割程度といったイメージです。
職種に関しましては、プログラム関係ならプログラマー、音楽ならば音楽関係の人というように、各分野に関係のある人が多いですね。

 

――参加される理由にはどのようなものがありますか?

 

高橋

 

WEBでIGDA日本を知り、参加してくれるというケースが多いように感じます。
また、参加した知人からの口コミで来てくれた人もいらっしゃいます。

 

蛭田

 

組織のイメージが勉強会の集合体なので、勉強会のトピックスによっては予想以上に人を引きつけることがあります。
例えば、SIG-地方創生では2回準備会を行っているのですが、2回目でバンダイナムコエンターテインメント様が行った地方創生の取り組みについて紹介したところ、取り組みの内容が本格的だったこともあり、初参加の方が多く集まりました。
正直に言えば、現在よりも参加の間口を広げたいところではあります(笑)。

 

高橋

 

参加される方は、情熱があるという人が多いです。
私自身、活動やさまざまな情報を得られることが楽しいから続けています。

 

蛭田

 

人とのつながりという面でも、SIG内での交流会や人との出会いが多いので刺激的ですね。
ゲーム開発者は孤立しがちなのでコミュニティは重要ですから。

 

 

高橋

 

個人の開発者は1人で黙々とゲームを開発することも多いので、同じようにゲーム開発を行う情熱がある人たちと会話ができて、元気をもらえたり、あげたりできる場として機能していると思います。
同好の士というのはなかなかいないので、話ができるだけでもとても楽しいです。

 

蛭田

 

日本では情報を社外秘とする考え方がありましたが、段々と海外のように情報をオープンにして発信しようという考えに変わってきています。
上質な情報は、情報を発信している人のところに集まるものなので、海外の考え方のほうがメリットは大きくなってきています。
ですから、おもしろい話や有益な情報をどんどん発信して、その情報に惹かれて集まってきた人たちとつながることでますます発展していくという形がIGDA日本の理想形なのではないかと考えています。

 

――各国との連携面についてもお話をお聞きできればと思います。

 

蛭田

 

正会員になる前からの話ですが、小野事務局長とのつながりで、IGDA本体や各国の支部からのゲストが参加する懇親会によく呼んでいただいていました。
私はカナダに5年間住んでいた経験から英語はできるのですが、実際に使わないと英会話の能力も衰えてしまうので、英語を話せる場があるという点はありがたかったです。
また、ゲストはゲームに関係している方が多いので、海外の最新情報を得られる他、海外へのつながりも構築できるので非常に有益な場だと思います。

 

高橋

 

具体的な数字ですと、IGDAの支部は全世界で122団体確認されており、本体に存在するSIGは25となっています。
会員数はアメリカを中心に正会員だけで1万人以上、無料参加者を含めると5~10倍近い数になると思われます。
ちなみに、IGDA日本には会員組織がありませんので具体的な総数は不明ですが、メールマガジンの登録者数だけで3,000人程度います。
つながりそのものは少し緩く、好きな時に参加できて、モチベーションが下がった時などには離れてもいいというイメージです。

 

蛭田

 

その点でいえば、基本的には無料で、ほぼ実費だけの負担で勉強会に参加できるというのもありがたいですよね。
非営利で活動を行うNPO法人だからこそできることだと思います。

 

ゲームで地方に貢献するSIG-地方創生の取り組み

 

――SIG-地方創生につきまして、設立の経緯と役割についてお聞かせください。

 

蛭田

 

SIG-地方創生の設立経緯は先ほどお伝えした通り、ゲームを通じた地方創生という取り組みはNPO法人であるIGDA日本と非常に相性が良いのではないかという考えがきっかけです。
もともと、私は総務省の地域力創造アドバイザーという信頼性のある肩書をいただいていました。
しかし、地方創生は1人で頑張ってもどうにもならない取り組みなのでグループを作ろうと考えた時に、ゲーム開発者のための団体でありながら、それ以外の人材も許容する懐の大きさがあり、社会的信頼度の高いNPO法人であるIGDA日本ならばよりよい活動ができると考え、設立に至りました。

 

役割は名前の通り地方創生です。
有益な情報を共有したり、地方にゲームビジネスを広げたり、ゲームイベントをはじめとしたコミュニティ活動を行ったりして地方に貢献していくことが具体的な目的となります。
eSportsなどの若者を中心としたイベントで地方を盛り上げたり、経済の活性化や事業としてゲームビジネスを地方に立ち上げたりできることを考えると、ゲームは地方創生にとっての大きな力となる可能性があります。
日本だけでなく全世界的にもゲームをはじめとしたポップカルチャーによる地方創生の動きはできつつあるので、その取り組みを専門的に情報共有していくことが趣旨となります。

 

――現在の活動内容ついて、具体的に教えてください。

 

蛭田

 

現在のメインとなる活動は、勉強会を定期的に開催している他、Facebookグループでの情報共有です。
それとは別に現在は、文化庁の令和二年度の補正予算で新設された、博物館の異分野連携モデル事業への応募を目指しています。

 

本事業は、文化庁が行っている新型コロナウイルスの影響に対する補助や新たな収益源の模索に対する取り組みの1つです。
博物館の新たな収益モデルの試作としてアニメ、ゲーム、マンガなどと連携するというもので、そのための実験を行うための予算も確保されています。
16事業が採択予定で1件当たりの予算は3,000万円となっており、採択された場合には実際に事業を行ってどのような効果が発生するかを調査し、レポートを提出します。

 

これは非営利団体であり、ゲーム開発者やゲーム業界のコネクションも豊富なIGDA日本が取り組むのにピッタリな事業だと思っています。
また、本事業が成功すれば、活発になった博物館により地方創生を行えるので、SIG-地方創生の目的とも合致します。

 

現在は提案書を作成して、メンバーのコネクションがある博物館に打診中です。
興味を持っていただけた方も何人か出てきているので、その方々と一緒に文化庁に提案していくというのが今年2020年前半の大きな取り組みです。
取り組みの中では、他のさまざまなSIGの力を借りながらどれだけ博物館で楽しいことができるか、収益を上げられるかということに挑戦したいです。
うまくいけば全国の博物館に展開していきたいという話もあるので、博物館×ゲームの取り組みが日本中に広がる可能性もあるので夢が広がりますね。

 

高橋

 

IGDA日本では、まだこのような取り組みを行ったことがないので非常に楽しみですね。
新たなチャレンジにより、団体に新しい風が入ってきてくれるのはありがたいことです。

 

――地方自治体が抱える現状や、それに対してSIG-地方創生が行える貢献について教えてください。

 

蛭田

 

地方で一番危機的なのは若い人の大都市圏への流出です。
各地で若者の流出を止めようという考えからゲームに興味を持ってくれていて、応援もしてくださっている状況です。

 

この状況に対する一番の成功事例は福岡です。
産学官がしっかり連携していてゲーム産業が盛り上がっており、ゲームクリエイターが福岡で育ってそのまま福岡で就職できるという環境になっています。
日本全国の自治体が福岡のような状態を目指して取り組んでいます。

 

さまざまな地域でゲームないしポップカルチャーによる地方創生の取り組みが行われており、ゲーム会社がグループを組んでいる仙台や、ゲームやアニメによる地域活性化に取り組んでいてゲームジャムも行われている岡山県高梁市、ポップカルチャーの大規模イベントを成功させていてeSportsにも取り組んでいる徳島、ITを中心とした町おこしを目指しておりゲームにも興味を持っている高知などといった例があります。

 

実際のところ、すでに“産”と“官”の部分での連携はできている地域はある程度あります。
後は“学”の部分を取り入れて、産学官の連携を完成させることで地元に産業が立ち上がっていくのだと考えています。
教育機関がないと人材育成が継続的に行われず、持続的なビジネスの立ち上げにつながりませんからね。

 

ゲームで産学官の連携を成立させるのは難しく、“学”の部分を取り入れる際に、学校の誘致から行わなければならないケースがあります。
しかし、クリエイター同士がつながり教えあう体制や勉強会によってスキルアップを図れる環境なら学校を作らなくても人材の育成を後押しすることができます。
その形の1つがIGDA日本であり、SIG-地方創生が貢献できる点だと思います。

 

――SIG-地方創生にはどのような人が参加していますか?

 

蛭田

 

ポップカルチャーやeSportsのイベントにかかわる人や、インバウンド広告に関わっている人、大学の教員や研究者、自治体関係者や地方議員など、バラエティに富んだメンバーとなっていて、割合としてはゲーム業界以外の人が多いです。
これは私の声のかけ方が偏っているのかもしれません(笑)。
ゲーム業界とは直接関係がない人も参加していますが、ゲームが嫌い、まったく知識がない、という人はいないです。
ゲームとは関係ない立場ではあるものの、より知識を深めたいという人が多く、どなたも前向きに参加してくれています。

 

高橋

 

ゲーム業界以外の人が多いという構成は、IGDA日本の各SIGを見ても珍しいです。

 

――現在、ユーザーの参加促進のために実施していることがありましたら教えて下さい。

 

蛭田

 

先ほどお話しした博物館の異分野連携モデル事業への応募を目指した取り組みなど、新しい取り組みや話題作りを行うことで人の興味を引き付けられると思っているので、積極的な活動を通して参加促進を行っていきたいと思います。
役に立つ新しいことをやることとそれを知ってもらうことは団体にとっての両輪になると思っているので、告知の方法はSNSなどを含めて頑張っていこうと思っています。

 

ゲーム開発の場を盛り上げるIGDA日本のこれから

 

――IGDA日本やSIG-地方創生について今後の展望をお聞かせください

 

蛭田

 

先日、世界情報社会サミット(WSIS)フォーラム2020という、大規模な国際カンファレンスの開会式典セッションに登壇させていただき、英語のスピーチでIGDA日本とSIG-地方創生の取り組みを紹介したところ、参加者の皆さんに興味を持っていただくことができました。
世界的にもポップカルチャーによる地方創生は進んでいるので、IGDA日本の特性を生かして、世界からの情報を集めて学びを加速させて日本全体を盛り上げていきたいです。
また、日本を盛り上げていく中で得た学びを世界へ発信して還元としていくような大きな流れが作れたらいいなと考えています。

 

高橋

 

IGDA日本としては、今後はオンラインの活動機会も増やしてコミュニティを盛り上げていきたいです。
新型コロナウイルス流行の影響によってオンラインでの活動が行われるようになり、結果としてより多くの人が参加の機会を得られるようになりました。
参加者が実際に対面するコミュニティも大事ですが、現在の状況にあわせてオンラインのメリットも活用していこうと考えています。
現在では自動翻訳の分野も発展しているので、オンラインのメリットを活用して世界中の人たちとゲーム開発について語り合える時代が遠くない将来にやってくると思っています。

 

蛭田

 

いろいろな勉強会が増えていくといいですね。

 

高橋

 

現在はイベントのオンライン開催が多いですから、チャンスではないかと思います。
喋りたい人自身に動画を撮影してもらって、それをまとめて公開するといった形のイベントも良いかもしれません。

 

蛭田

 

各SIGの活動が活発なので、それを集積するだけでも効果がありますよね。
現在のIGDA日本におけるSIG同士の交流は新年会くらいでしょうか。

 

高橋

 

そうですね。
新年会では各SIGが1年間にあったことを10分くらいで発表します。
発表内容のスライドは公式サイトに一部掲載されているので気になる方はチェックしていただければと思います。
2020年のものは、IGDA日本の公式サイトで公開しています。

 

――最後に読者へのメッセージをお願いします。

 

蛭田

 

SIG-地方創生は、全国にゲームビジネスやコミュニティを広げていけるエキサイティングな分野であり、地方とっても重要な役割があるグループです。
メンバーも現在急拡大しているので、参加するのに非常に良いタイミングだと思います。
学生でも、現役クリエイターでも、ゲーム関係者以外の人でもぜひ積極的に参加していただけるとうれしいです。

 

高橋

 

IGDA日本に関係するもの以外でも、今年2020年はゲーム開発者が集まるさまざまなイベントがオンラインで開催されます。
世界のゲーム開発者が何を話しているのか、どのようなことを考えているのかをぜひこの機会に知ってもらいたいと思っています。

 

例えばCEDECでは、住んでいる場所にかかわらず好きなタイミングで参加でき、日本のゲーム開発者の考えを知ることができます。
ゲーム開発者自身がゲーム開発の現場について語ってくれる貴重なイベントです。
ぜひこの機会を逃さずに、ゲーム開発について知ってもらえたらと思います。

 

――ありがとうございました。

 

“国際ゲーム開発者協会日本(IGDA日本)”公式サイトはこちら
https://www.igda.jp/
“SIG-地方創生”Facebookグループはこちら(誰でも無料で参加可能です)
https://www.facebook.com/groups/450116868886097/